生き残る中小企業とは

　2025年10月19日（日）は本来であれば、ラグビーコーチのボランティアに行く予定でしたが、止めにしました。

情けない理由ですが、2時間以上立ちっ放しの自信がまだ持てなかったからです。

そこで朝から読書に没頭しようと思いました。

読み出したのが「日本経済の死角　なぜ日本だけが給料が上がらず、生活は苦しくなる一方なのか」河野龍太郎　著

　数日前に読了した「株高不況」とも関連する本です。

それほど難しい本でもなかったので、順調に読み進めていました。

すると階下から真ダムが「今から○○ちゃんが経理に来るよ。孫達も連れて」と。

数日前から真ダムも夜遅くまで経理のために、自宅でパソコンとにらめっこしていました。

9月の月次決算を次男の嫁と一緒に終了するためです。

　次男の長男が11月1日（土）の小学校の運動会の全学年対抗のリレーで、2年生の部に選ばれたそうで、私に走法を教えてくれと。

自宅北側に隣接する1周400M超の公園へ連れて行きました。

先ず速く走るコツを伝えると「知っている、昨日インスタグラムで見た」と。

実際、早い腕の振りと腿上げはほとんど完成形でした。

そこで、リレーのポイントであるバトンの受け方を教授。

　50Mを走るとのことでしたので左コーナーを含む約70Mの距離を取り、ストップウォッチで計測してあげました。

何年間もラグビーのコーチで、幼稚園児から小学低学年まで子供達を見ているので、力量は大体わかります。

数分間のインターバルを含み5本のダッシュをさせました。

「うん、大丈夫、相当速い」と彼に太鼓判。

すると彼は、春の体力測定の50Mで9秒で走り、一人8秒台がいて学年で2番が悔しいと。

「心配するな、それは測り方の誤差で、○○の方が速いと思うよ」と返事。

　帰宅すると今度はこの次男の年長の長女と、長男の小1の長男と年中の長女の3人が待ち構えていて、私の事務所に地下鉄に乗って行ってみたいと。

私は孫達4人を引率して徒歩で最寄り駅まで行き、最年長の小学2年生の彼が「一日切符」の買い方を知っていて、小学1年生と2年生の分をそれぞれ100円出して購入。

この切符は一日乗車オッケイとのこと。初めて知りました。

　マンションの入り口に到着すると、私が何もしなくても大きなドアが開き4人とも目を丸くしていました。

「何をしたん、どうなってると？」

エレベーターのボタンを次男の長女がわれ先に押すと、皆で何階を押せばよいか聞きます。

「押さんでよかとよ。ほら見てごらん、既にランプがついているだろう」

するとまた、皆で「わ～～うそ～、ジイジどうしとると」

　玄関のドアを開け、先ず神棚を設置している北側の部屋に全員通し、拝礼の方法を教え、参拝させました。

それから南側の広いベランダに出させ、遠方の油山を教え、階下に見える道路も見せました。

各部屋を探検してお腹が減ったということでした。

一番年長の小学2年生にセブンイレブンのカードを渡し、マンションの玄関を出てすぐ左手にある店で、好きなものをそれぞれ二つだけ買っていいという条件を付けて送り出しました。

カードでの支払いも店の人に聞き、無事に買い物を終了して戻ってきました。

　色んな食べ物を食べた後に、後片付けを割り振り、机にきちんと椅子を戻させ、4人それぞれに電気のスイッチを切らせ、また地下鉄に乗って帰宅。

それからは、自宅東側の公園で野球の練習をし、4人を一緒に風呂に入れ、食後にババ抜きをして午後8時過ぎに、私と真ダムの二人きりとなりました。

洗い物をしている真ダムの肩を揉みながら「お疲れさん」と声をかけ、2階の執務室へ。

　読みかけた上記本を読了したのが21：24でした。

この本は、先の「株高不況」よりは難解ですが、読んで損はないと思います。

「株高不況」と同じ論理が根底にありながらも、このままの日本企業ではいけないと警鐘を鳴らしています。

労働生産性はアメリカなどよりも向上しているという事実を、今までメディアはほとんど知らせていません。

それにも拘らず賃金が上昇していないのは、日本の大企業が内部留保のみを厚くし続け、社員の給料を上げなかったからだと、データを駆使して断じているのです。

1990年代末に130兆円だった利益剰余金が2023年末には600兆円にも増えているのです。

その間も「実質賃金」は横ばいを続けています。

　なぜ日本の株価がここ数年で急騰しているのかの理由も明確に理解できます。

以前も記述しましたが、日本の株式の6割を外国人が売買しています。

簡単に言えば、外国人がこの600兆円以上の貯め込んだ利益を、研究開発費等の設備投資や従業員への賃金上昇に充てずに、自分達株主に全て還元せよと迫っているのです。

外国人が、生真面目な日本人の勤労から得られた富を収奪しているのが事実なのです。

それらのことが容易にできる法制に変更となり、雇われサラリーマン経営者も自社株が上昇すればストックオプションの関係で自分も大金を手に入れられる構造なのです。

ここら辺が雇われ社長の限界でしょう。

株価を上げるために構造改革と称して、黒字であるにも拘らず人員削減に邁進しています。

オムロン、資生堂、コニカミノルタ、武田薬品工業、第一生命保険、三菱電機、etc.パナソニックにいたっては1万人です。

　世情に疎い日本人の大半は株式投資ではなく、雀の涙ほどもない利息の貯蓄しかしていません。

配当金や譲渡所得の大半を外国人が日本から持ち去っています。

私のような数少ない日本人のみが、これらの利益を日本に留めていると言っても過言ではありません。

過去10年間で日経平均は2倍以上になり、法人・企業統計の給与・賞与総額の伸びは20％しかない現実を知ることです。

以前にも記述しましたがトマ・ピケティの「資本収益率は経済成長率（これに比例するのが賃金の伸び）を上回る」

　新NISAで株式投資や投資信託の比率は上昇しましたが、オールカントリーといっても7割は米国株でS&Pも米国株です。

どんどん米国に日本のお金が流れ去っているのです。

証券会社の専門家が外国株を勧める意味が理解できません。

　他にも私と同じ意見がありました。

働き方改革が経済低迷の原因の一つと、長期雇用制度はジョブ型よりもはるかにましというもの。

詳細の意見を書き出すと、何故かしら腹が立って来ますので、是非読んでみてください。

　私は、気にかけている若者サラリーマンに常に同じことを言っていますが、内容も正しいと確信しました。

余程自分に合わないと感じなければ、その会社を辞めずに勤め続け、社内持ち株制度がある上場企業なら目一杯株を購入し続けろというもの。

転職で上手くいっているのは、転職サイトだけで、上手くいっている人物など1割もいないということです。

　これからの中小企業は、少しずつでもよいので先ず成長すること。

そしてその利益は、外部からの圧力はないので、内部留保と社員の賃金上昇にバランスよく分配すること。

そしてそれも継続的に少しずつがポイントです。

経営には常に『まさか』が生じる可能性があるからです。

経営者の給料など上げるのは最後で、それも少しで良いのです。

内部留保がある程度になったら、新店を出したりM&Aに充てたりします。

またその時までに、じっくりとその店を任される人財を育て上げることです。